電池・産業用部材 マクセル（6810）

電池や産業用部材を手がけるマクセル（6810）が、EV向け電池材料の受注拡大を背景に続伸。2025年3月期第3四半期では、全固体電池開発が順調に進み、売上高2150億円（前年同期比14.3％増）、営業利益185億円（同22.1％増）を達成。リチウムイオン電池の高耐久化技術が評価され、欧州自動車メーカーとの共同開発が加速。再生可能エネルギー向け蓄電市場の成長を追い風に、次世代電池分野での成長が期待される。

電子部品専門商社 ミタチ産業（3321）

OA機器、工作機械、車載向け電子部品を扱うミタチ産業（3321）が、半導体需要の回復を背景に堅調推移。2025年3月期第3四半期で売上高920億円（前年同期比19.7％増）、営業利益38億円（同27.5％増）を記録。特に車載向け半導体の販売が伸び、自動車メーカー向けのソリューション提案が拡充。EVおよび自動運転関連市場の成長を受け、今後の収益拡大が期待される。

外食産業 ゼンショーホールディングス（7550）

牛丼最大手「すき家」を展開するゼンショーホールディングス（7550）が、原材料コスト高や人件費上昇の影響で続落。2025年3月期第3四半期の売上高は5200億円（前年同期比10.8％増）と堅調だが、営業利益は210億円（同4.3％減）とコスト圧迫が影響。海外市場では北米事業の売上が伸びる一方、国内店舗の価格戦略が課題に。食品ロス削減やAIを活用した需給調整の導入により、収益性改善が求められる。

ITソリューション アイティフォー（4743）

地方金融機関や自治体向けのソフト開発を手がけるアイティフォー（4743）が、デジタル化推進の追い風を受け急伸。2025年3月期第3四半期では、クラウド型業務管理システムの受注が前年比32％増加し、売上高385億円（同20.1％増）、営業利益65億円（同27.8％増）を達成。公共・金融向けDX需要の高まりを受け、電子契約システムの導入が加速。地方銀行との連携強化が今後の成長ドライバーとなる。

クラウド・データベース 日本オラクル（4716）

東証スタンダード上場の日本オラクル（4716）が、生成AI・クラウド事業の成長を背景に急反発。2025年3月期第3四半期でクラウドサービス売上が前年比35％増の2450億円に拡大し、営業利益750億円（同18.5％増）を達成。大手企業とのDX案件が増加し、クラウドERPやデータベース基盤の採用が進む。AI活用の次世代ソリューション提供が市場で注目され、24年ぶりの高値更新となった。

記事で紹介した銘柄はいずれも注目すべき企業であるが、投資判断は個々のリスク許容度や市場動向を踏まえて慎重に行うべきである。投資は自己責任のもとで行い、分散投資や長期視点を持つことがリスク管理の観点からも推奨される。